5大栄養素とは糖質（炭水化物）、脂質、タンパク質、ビタミン、ミネラルを指し、前3者を3大栄養素、後2者を微量栄養素と呼ぶ。多くのビタミンが作用するためにはミネラルが必要であり、3大栄養素が作用するためには微量栄養素が必要である。こうした栄養素の中では、必須ビタミン、必須ミネラル、必須脂肪酸が不足しやすいと考えられる。 元来、狭義のサプリメントは生体に不足した栄養素を補充する目的で用いられていた。

1990年頃から、国民の健康意識の高まりやテレビ番組での紹介によりサプリメントへの認識は広まり、また医療費高騰の対策として国政として予防医学を進めて法整備や規制緩和が行われ、また一般の人に健康維持の意識を高めてもらう目的で推進されていることもあり、日本でも一大市場となっている。

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動物の種類や性別、成長段階によって必要な種類や量は異なる。また、欠乏症だけでなく過剰症も起こしうるので、ただ「多めに摂ればよい」というものではない。

なお、日本においては厚生労働省によって 12 成分（亜鉛・カリウム・カルシウム・クロム・セレン・鉄・銅・ナトリウム・マグネシウム・マンガン・ヨウ素・リン）が示されており[1]、食品の栄養表示基準となっている。

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動物が体内で合成できないアミノ酸を、その種にとっての必須アミノ酸と呼ぶ。必須アミノ酸は動物種によって異なる。

栄養素としてはもとより重要であるが、近年（2006年現在）はアミノ酸を含有する補助食品が消費者に一種の健康ブームを引き起こしており、健康食品、飲料メーカーなどが盛んに新製品を出している。しかし、そのアミノ酸の成分のバランスが人間に必要な量通りに研究され、配合されているかは不明確である。

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世界各地の伝統医学では多くの生薬が用いられている。

生薬は、薬事法によって医薬品として扱われるものと、食品として扱われるものの2種類に分類される。

日本国の薬事法では生薬も医薬品として扱っており、ヨーロッパでもドイツなどでは医薬品である。ただ、アメリカ合衆国では薬局方に生薬が収載されているにもかかわらず、生薬から精製した有効成分は医薬品として認めるものの、その原料である生薬自体は医薬品として認めていない。それ故、生薬を指して未精製薬 (Crude Drug)と呼び表したり、民間伝承で用いられる場合などでは「薬用ハーブ (herbal medicine)」と呼び表すことも多い。

日本における生薬は、漢方処方や民間伝承の和薬などの東洋医療で用いられる天然由来の医薬品すべてであるが、漢方医学の影響が大きい為、生薬と漢方薬とが同一視される場合も多く、混乱を招いている。生薬は漢方医学以外にも、民間薬として単独で使用する機会もあるが、漢方薬とは複数の生薬を漢方医学の理論に基づいて組み合わせた処方であり、決して同一ではない。

生薬となる天然産物には、植物由来のもの（→薬用植物）、動物由来のもの、菌類由来のもの、そして鉱物由来のものが含まれる。そして多くの場合は煎じ薬やエキス剤、チンキ剤など、加工してから薬品として用いる。まれに、貼薬の様に原体をそのまま使う場合もある。西洋医学のように注射剤として用いるものは無く、経口剤か貼薬として服用するのである。

日本国における公定医薬品書である『第15改正日本薬局方』（2006年）では、生薬と生薬製剤および漢方エキスが「生薬等」に収載されており、薬局方に記載された方法で検定したものが医薬品として使用される。すなわち、生薬のすべてが日本薬局方で認められているわけではない。

生薬は天然物であることから、含有されている薬効成分は一定ではなく、同じ植物であっても産地や栽培方法あるいは作柄によっても成分は変わる場合も多い。たとえば薬用人参を例に取ると朝鮮半島産のものは「朝鮮人参」や「高麗人参」と銘うたれて重宝されるが、朝鮮半島より導入した国産のものは「御種人参」（オタネニンジン）とよばれ格が下がるとみなされている。

また、昨今の天然物資源への注目もあいまって、生薬から得られた成分を元に医薬品が作られる場合も多い。植物資源（薬用植物）がその対象となることが多く、最も古い例としてはアヘンから得られたモルヒネがある。

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酵素は生物が物質を消化する段階から吸収・輸送・代謝・排泄に至るまでのあらゆる過程に関与しており、生体が物質を変化させて利用するのに欠かせない。このため、酵素は生化学研究における一大分野であり、早い段階から研究対象になっている。

多くの酵素は生体内で作り出されるタンパク質をもとにして構成されている。そのため、生体内での生成や分布の特性、あるいは熱やpHにより変性し活性を失う（失活）といった特性などは、他のタンパク質と同様である。

生体を機関に例えるならば、核酸塩基配列が表すゲノムが設計図に相当するのに対して、生体内における酵素は組み立て工具に相当する。酵素の特徴である作用する物質（基質）をえり好みする性質（基質特異性）と目的の反応だけを進行させる性質（反応選択性）などによって、生命維持に必要なさまざまな化学変化を起こさせるのである。

また、人類は古来より発酵という形で酵素を利用してきた。そして今日では、酵素の利用は食品製造だけにとどまらず、化学工業製品の製造や日用品の機能向上など広い分野に応用されている。医療においても、酵素量を検査して診断したり、酵素作用を調節する治療薬を用いるなど、酵素が深く関っている。

現在多く使われる、痩せるために行う運動、生活習慣の改善などは、痩身を参照のこと。

語源は「ギリシア語のdieta（生活様式、生き方）」からという説と、「英語のdie（死ぬ）＋eat（食べる）からなる造語」という説がある[要出典]。

英語の辞書では、dietの定義を「議会、食物、（日常的な）食事、餌』としている。日本では、「diet control」、「diet therapy」とやや混同されている。「食餌療法」は「diet therapy」に当たる。

日本では、元々医療用語として英語の用法に倣った意味で使用されていたが、一般にはこの語が「減量のための食餌制限」として限定的に使用されることが多く、また「痩せる」という部分のみに注目されて変質した「ダイエット＝減量・摂生」という意味で誤用された。

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主にヒトを含めた哺乳類で使われることが多い。以下ではヒトにおける肥満について論じる。

肥満は概念的には明確なアイディアであり、概ね標準体重より20%以上体重が超過した辺りからを肥満と呼ぶ、とは言えるが、肥満であると医学的に診断するには明確な判定基準が必要である。いろいろな説があるが、最も頻繁に用いられる基準を紹介する。

 体重による肥満の診断 [編集]
現在、成人においては、体重による肥満診断として、BMIが頻繁に用いられている。日本肥満学会基準によると、BMIが、

18.5未満なら低体重
18.5以上25未満なら正常
25以上30未満なら肥満（1度）
30以上35未満なら肥満（2度）
35以上40未満なら肥満（3度）
40以上なら肥満（4度）
である。

世界では、一般に、BMI、25以上を過体重（overweight）、30以上を肥満（obesity）と呼んでいる。

乳幼児ではBMIはカウプ指数と呼ばれ、18.0以上が肥満傾向とされる。

学童では、ローレル指数（＝10×体重[kg]÷(身長[m])の3乗）が160以上で肥満とされる。

これらは身長と体重から単純に計算された値であるから（成人の正常体重ではBMI=22）、大体の目安にはなるが、これだけでは筋肉質なのか脂肪過多なのか、皮下脂肪型肥満なのか内臓型肥満なのか、一切分からないという批判を受ける。 BMIは標準体型の人には当てはまるが、骨太の人、足長な人、骨細の人、筋肉の多い人等には間違った判定が出る欠点がある。

このため、肥満と診断する際は下のような定義と併用することがある。

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健康商法（けんこうしょうほう）とは、高齢者や体の弱い者を対象として、自身の弱点に付け込んだ巧みなセールストークで高額な器具や医薬部外品を売り付ける商法。店頭で同等の商品を購入するよりも割高になる場合や、販売員の説明通りの効果が得られない場合が多く存在しており、自治体のHPでは悪徳商法の一種として注意が呼び掛けられている。 また、購入品を使用した場合、健康を促進するどころか逆に健康悪化に繋がってしまったというケースも存在している。

体験談商法（たいけんだんしょうほう）とは、商品を購入したりサービスを受けたりしたところ非常に素晴らしいものであったという「体験談」を利用して、広告・勧誘する商法のことをいう。「○○の効果がある。」と表示すると薬事法に違反する健康食品などで用いられる事が多い。（そのため、TVCMなどでも「これは効能ではなく個人の感想です。」とのテロップが入れられる。）

バイブル商法（バイブルしょうほう）とは、健康食品や代替療法に関して、その効能、理論、体験談等を書いた本（通称「バイブル本」と言う）を実質的な広告にして薬事法の規制を抜けようとする商法のこと。

ある特定の健康食品や民間療法行為で完治したという内容の本を出し、その本の巻末やしおりなどに健康食品の販売会社や医療機関、民間療法の連絡先が記載されている。その連絡先はその本の著者や出版社と関係が深いことが多い。また、その健康食品はその効果は広く認められているとしても劇的な効能を期待させるのには無理があることが多い。高価な自由診療（保険外診療）や、研究・実験段階の医療であるものも多い。根本的な治療法がなかったり、難治性や末期の病気で苦しんでいる人を対象としたものが多い。またその本の新聞広告なども宣伝を兼ねている。

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このような疾患と肥満[2]を複合する状態を、医学的にメタボリックシンドロームと総称する。また、がん、脳血管疾患、心臓病の3大死因も生活習慣との関わりが強い。肥満はこれらの疾患になるリスクを上げる。

かつては加齢による発病に注目していたために成人病（せいじんびょう）と呼ばれたが、長年の生活習慣が深く関与していることが判明してきた[1]。また、生活習慣の激変により、成人していない子どもが糖尿病を発症するというようなケースが増えている[3][4]。このため、1997年頃から予防できるという認識を醸成することを目的として置換されるようになった[1]。しかし、現在でも呼称として成人病センターや保険の成人病特約などのように広く残っている。

成人病という概念は、昭和30年代に「主として、脳卒中、がん、心臓病などの40歳前後から死亡率が高くなり、しかも全死因の中でも上位を占め、40-60歳くらいの働き盛りに多い疾病」として行政的に提唱されたものといわれる。がん、脳卒中、心臓病は「3大成人病」とされ、集団検診による早期発見、早期治療の体制が進められた。成人病は加齢による疾病の区分、生活習慣病は生活習慣による疾病の区分であり、両者間で重複する疾病も多いがあくまで別個の概念である。

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以前よりシンドロームX、死の四重奏、インスリン抵抗性症候群、マルチプルリスクファクター症候群、内臓脂肪症候群などと呼称されてきた病態を統合整理した概念である。WHO、アメリカ合衆国、日本では診断基準が異なる。

高血糖や高血圧はそれぞれ単独でもリスクを高める要因であるが、これらが多数重積すると相乗的に動脈硬化性疾患の発生頻度が高まるため、リスク重積状態を「より早期に把握」しようという試みが考えられてきた。

このようなリスクの集積は、偶然に起きるのではなく、何らかの共通基盤に基づくと考えられている。日本では特に内臓脂肪の蓄積による肥満が共通の基盤として着目され、腹部肥満=男性型肥満ともいわれている上半身型肥満=リンゴ型肥満に対して注意が呼びかけられている。

特に日本人は民族的特徴から、米国人よりこのメタボリックシンドロームに悪影響を受けやすいとされる。

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健康づくりには、健康づくりと生活様式・生活環境の改善とを、一元化した発想が必要である。健康づくりは、人々と環境との仲介的戦略を採用し、また健全な未来に向けて、個人の選択と社会的義務を統合する。
健康の源は収入、住居、そして食糧にある。健康の増進には、これらの基礎を支える強固な基盤が必要である。また、情報と生活技能、健康をつかむための機会、物品、設備、施設をもたらす支援環境、そして経済的物理的社会的文化的「総合的」環境も重要である。

人々と環境の関連は、健康への社会経済的アプローチの基本であり、これこそ本会議の概念的枠組みである。本会議では、健康づくりの精神、目的とする領域、開発の優先順位、そして健康づくりの抱えるジレンマの4つのテーマを議題とする。

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実際のところ、一年あたり、果物と野菜の摂取不足により270万人が、運動不足により190万人が死んでいるという試算がある。

2004年、世界保健機関は、不健康な食事と運動不足に対して効果的な戦略を形成、実施することは、これらの疾病や死亡を減少させる、またとない機会であるとして、食事と運動、健康についての世界戦略を取りまとめた。

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従来の栄養改善法（廃止）に代わるもので、第5章以降は栄養改善法の条文を踏襲している。第1章から第4章までの条文は新たに設けられたものである。健康増進法で加わった条文では、「国民は...生涯にわたって...健康の増進に努めなければならない」とするなど、健康維持を国民の義務としており、自治体や医療機関などに協力義務を課しているなどの特徴がある。

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アメリカでは、1980年に心理学会の一部門として健康心理学会が誕生、日本では、1980年代後半からこの方面の総合的な共同研究の機運が高まってきた。健康心理学で言う健康は、WHO（世界保健機関）の定義にもあるように多面的であり、精神的なものはもとより、身体的、社会的側面を含むものである。主として精神的健康（メンタルヘルス）に焦点を当てる臨床心理学とは、この点において相違があり、むしろ医療行動科学と呼ばれる分野に近い。ストレスやライフスタイル、様々な生活習慣と疾病、生活習慣病や心と体のバランスを含めた幅の広い健康とそれを取り巻く諸問題に、心理学、疫学、生物学、行動科学、看護学、教育学などから学際的にアプローチしていこうとするものである。

健康心理学で扱うものは、言語的、ならびに非言語コミュニケーション（アイコンタクト、声、身体的接触、ジェスチャーなど）、誤解と偏見の仕組みとその解消、また特に大きなテーマになっているのが、ストレスとそれへの対処（ストレス・コーピング）、ライフサイクルの中での発達上の障害（発達障害）に関するもの、悲哀（グリーフ）とその克服、健康に影響を与えるさまざまな生活習慣、嗜癖、ライフスタイルなどである。 既に国内の医療系大学の中には、講義課目として健康心理学を新設しているところもある。

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